在職中の履歴書の書き方　退職予定日の決め方や転職活動のコツを解説！

「現在に至る」もしくは「在職中」の記載

転職活動は履歴書の作成が第一歩です。

現職をまだ退職していない段階で履歴書を作る場合は、在職中であることが分かるように記載してください。

応募段階で在職中かどうかによって、内定から入社のタイミングが大きく異なります。

人材を募集している企業は、大まかな入社時期を把握したいと考えているため、在職中か否かの記載は必須といえます。

履歴書を提出する時点において在職中で、なおかつ退職日もまだ決まっていない場合は、学歴・職歴欄の「株式会社○○入社」の後ろに「在職中」と記載しましょう。

もしくは、「株式会社○○入社」の下の行に「現在に至る」と記載しても問題ありません。

▼「在職中」の記載例▼

▼「現在に至る」の記載例▼

連絡の取れる日や時間帯の記載

履歴書の本人希望欄もしくは備考欄に、連絡先と連絡の取りやすい曜日・時間帯の記載をおすすめします。

在職中の転職活動では、企業が活動する日中の時間帯に、応対が難しい場合もあるでしょう。

企業側から連絡があったとき、すぐに応対できないことが頻発すると、ネガティブな印象を持たれてしまうこともあります。

企業としても、応募者側に連絡を取るタイミングを配慮したいと考えますので、連絡が取れる日時を履歴書に記載しておけば、企業側にストレスを感じさせずに済みます。

▼連絡の取れる日や時間帯の記載例▼

退職予定日や入社可能日の記載

退職予定日が決まっている場合は、入社可能日と一緒に日付を記載してください。

記載する場所は、学歴・職歴欄、もしくは本人希望欄となります。

企業によっては早急に人材を確保したいと考えているケースもあり、入社可能日を記載しておくことでプラスに働く可能性があります。

なお、記載する際に「退職」と「退社」どちらの言葉を使うか迷うかもしれません。

どちらも会社を辞めるという意味に違いはありません。

しかし、退社は1日の仕事を終えて会社から退出するという意味で使われることもあるので、退職と記載した方が読みやすいでしょう。

▼退職希望日や入社可能日の記載例▼

自己PRは現在の業務を記載しても良い

自己PR欄には、現在の業務で出した成果や工夫した点を記載しましょう。

なお、現在携わっている業務に限らず、過去に行ったことでも構いません。

しかし、あまりにも昔の成果を書いてしまうと、「現在の業務で実績を出していないのでは？」と疑問を持たれてしまうこともあるため、注意してください。

自己PRは自分の強みを端的に表す1文と、その根拠となるエピソードを記載してください。

その企業が求めている人材の特徴と合致していることや、応募した職種に必要な能力を備えていることを強みやアピールポイントとして伝えましょう。

自己PRの書き方はこちらの記事でも解説していますので、参考にしてください。

履歴書の書き方と提出はこれで完璧！見本付き完全マニュアル

意思を伝えるタイミング

応募した企業から内定がもらえたら、すぐに退職の意思を会社に伝えましょう。

退職日をいつにするかは、内定先の企業が提示する入社日にもよります。

引継ぎなども考慮して、退職の意思を伝えてから1～2か月後が一般的です。

退職する時期

円満な退職のためには、時期にも配慮が必要です。

後任者がすぐに決まらないこともありますので、出来る限り業務に余裕がある時期を選ぶと、スムーズに退職できるでしょう。

在職中の会社の繁忙期や、年度末・年度明けの退職は引き止められる可能性が高くなります。

就業規則の退職に関する項目を確認する

ほとんどの会社の就業規則では、退職を申し出る期間を定めています。

退職日の1か月前までとしている会社が多くありますが、なかには2か月前や3か月前としている会社もありますので確認しておきましょう。

就業規則に書かれている事前の通知期間に法的な効力は発揮されませんが、円満な退職のために守っておきたいところです。

次の転職先が決まっていないタイミングでの退職はリスクが大きいため、退職予定日を決めずに転職活動をする方も多くいらっしゃいます。

ここでは、退職日が決まっていない場合や有休消化期間中の履歴書の書き方について解説します。

退職予定日が決まっていないとき

退職予定日が決まっていない場合、履歴書には「在職中」もしくは「現在に至る」という文言のみを記載し、退職については記載しなくて大丈夫です。

退職についての記載が無ければ、企業側も退職予定日が決まっていないと判断します。

そのため、面接の場でもこちらから退職について言及する必要はありません。

有休消化期間の扱いは？

有休消化期間は現在の企業に在職中の扱いとなりますので、在籍期間として職歴欄に記載します。

なお、履歴書に有休消化期間について記載する必要は無く、学歴・職歴欄もしくは本人希望欄に「○月×日退職予定」と記載するのみでOKです。

メリット

・離職期間が生まれない

転職の度に離職期間があったり、1つの離職期間が長く続いていると、企業の人事は「仕事を突発的に辞めてしまう計画性が無い人かもしれない」「体調を崩しやすいのかもしれない」と不安を覚える可能性があります。

離職期間はないに越した事はありません。在職しながら転職活動を行えば、離職期間を作らずに済みます。

・収入が途絶えない

転職活動は交通費など、何かとお金がかかるものです。

離職すると一時的に収入が途絶えますので、経済的に苦しくなる場合もあるでしょう。

金銭的に余裕が無くなると、早く内定を取りたいという心理になり、本来の転職の目的が達成できなくなる恐れもあります。

納得できる転職活動をするためにも、収入がある安定した状態で活動するのがベストです。

・現職を続けるという選択肢を持てる

今の会社に不満があり転職活動を始めたとしても、他の企業を見ると意外と自社の良さに気づくこともあります。

他社の選考を受けてみて、自社の良さを再認識して改めて頑張るという方も少なくありません。

離職してしまうと今の会社に戻ることは簡単にできませんので、在職しながらの転職活動はリスクを減らせるメリットがあります。

デメリット

・選考を受ける時間の調整が難しい

ほとんどの企業が、面接や候補者への連絡を平日の日中に行います。

しかし、在職中であればその時間帯は仕事をしているため、企業担当者との連絡にも苦労するでしょう。

また、対面で面接の場合は、移動時間も含めて企業に訪問する時間の確保が必要となります。

簡単に外出できない方は、有給休暇やフレックスで対応する必要も出てくるでしょう。

そのため、並行して複数の企業の選考を進めることが難しくなります。

・企業分析や面接対策などの準備にかける時間が限られる

転職活動にかける時間は、面接や人事担当者とのやり取りだけではありません。

選考を受ける企業の志望動機を考えることや、面接で話す自己PRなどの検討、企業によってはSPIなどのテストを受験する場合があります。

企業のホームページを見て感想を考えたり、募集している仕事の理解を深めるには、ある程度の時間が必要です。

1社1社実施していくと、かなりの時間を費やします。

応募する企業が増えるほど、こうした作業時間も比例して増えます。

そのため、在職中に多くの企業を受けることはあまり現実的ではありません。

・入社までスムーズに進まない恐れがある

在職中の転職活動では、内定を得てから退職の意思を伝えるケースが多くあります。

もし応募企業が人手不足であれば、できるだけ早めの入社を求められ、現職との交渉が大変になる可能性があります。

例えば、現職の就業規則では退職の2か月前に意思を伝える必要があるにもかかわらず、内定先の企業からは1か月後の入社を求められているといったことも起こりえます。

現職との退職交渉は基本的には本人が全ておこないますので、大きなストレスを感じるかもしれません。

また、退職の意思を伝えた際に引き止められることもありますので、転職先の入社までスムーズに進まない可能性も考慮しましょう。

転職活動を始めてから次の会社に入社するまで、場合によっては半年以上かかることもあり、スケジュール通りに進めるにはきちんとした準備が必要です。

ここではスムーズに転職活動を進めるコツを3つご紹介します。

計画を立てて早めに行動する

転職活動には多くの時間と労力が必要です。

また、退職してから転職活動をおこなう場合は金銭面も考慮しなければなりませんので、しっかりと計画を立てて早めに行動することが大事です。

仕事をしながら転職活動する場合は、「どのように選考の時間を確保するか」「書類作成や面接対策の時間は捻出できるか」といった観点で、有給休暇の日数や現職の忙しさなどを踏まえて計画を立ててください。

引継ぎはしっかりと行う

転職先にスムーズに入社するためにも、引継ぎはしっかりと行いましょう。

内定が決まった段階ですぐに上司に伝え、引継ぎのスケジュール決めや自身の業務の棚卸しを実施してください。

職種によって引継ぎのやり方は異なりますが、営業であれば担当顧客への引継ぎ訪問に必要な日数や顧客情報の伝達、管理部門であれば業務のマニュアル化や業務手順のドキュメント作成など、引継ぎ事項を想定してスケジュールを組みましょう。

職務経歴書の準備もしておく

たとえ応募する企業が決まっていなくても、転職活動をすると決めた段階で職務経歴書の準備をおすすめします。

履歴書はある程度決められたフォーマットに記載するため、あまり時間をかけずに作成できます。

しかし、職務経歴書は一から文書を考えて記載しなければならず、履歴書よりも作成に時間が必要です。

気になる企業を見つけてから職務経歴書の作成に取りかかると、場合によっては時間がかかり過ぎて応募期限を逃してしまう恐れもありますので、準備しておくことでスムーズに応募ができます。

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メリット①：最大1万円の採用お祝い金がもらえる

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メリット②：未経験者向けの求人が豊富にある[1] 

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すぐに収入面の不安を解消したい場合、応募条件に合致する求人が多くあるのは嬉しいポイントでしょう。

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在職中の転職活動は、時間を確保することが難しい場合もあります。

スムーズに活動するためにも、事前に履歴書・職務経歴書の作成をおすすめします。

また、退職のときは、現職で関わっている方々にも大きく影響を及ぼします。

余裕をもった退職日の設定や、なるべく円滑な引継ぎ計画を立てる配慮が必要です。

今から転職活動を始める方は、本記事を参考にしていただき、まずは履歴書作成などの準備を計画的に進めていきましょう。